NISAの取り扱いがあるかどうか調べよう
積立てNISAで取引するには専用の取引口座が必要となります。すでに証券口座を開設している人は、その金融機関が積立てNISAに対応しているか確認しましょう。まだ、取引口座を開設していない人や、開設した金融機関で積立てNISAの取り扱いが無い場合は、積立てNISAの取り扱いのある金融機関で口座を開設しましょう。
投資したい投資信託を取り扱っているか調べよう
金融機関を選ぶ第一のポイントは「自分が購入したい投資信託を扱っているか」です。自分が購入したいファンドが具体的に決まっていれば、その商品を扱っている金融機関を選びましょう。まだ決まっていなければ、積立てNISAの取り扱い商品が多い金融機関で口座を開設しておけば、商品選びの選択肢が広がるでしょう。
おすすめはネット証券
積立てNISAを取り扱う金融機関には証券会社、銀行、農協・労働金庫、投資信託会社などがあります。中でも、商品や積立金額がいつでも手軽に変更でき、さらに取扱商品数が多いネット証券会社で口座を開設するのがおすすめです。
なお、積立てNISA口座と一般NISA口座は同時に使うことはできませんが、年に１回「一般」から「積立て」、または「積立て」から「一般」へ変更することができます。また、口座をほかの金融機関に変更することも年に１回可能です。
積立てNISAの商品は低コスト低リスク(金融庁お墨付き)
積立てNISAは誰でも簡単に資産形成できることを目的としており、その目的に合った条件が金融庁によって定められています。例えば、低コストで資産運用することが求められているため、投資信託の購入時手数料は無料、運用管理費(信託報酬)は国内資産へ投資する商品の場合は0.5％以下、海外資産へ投資する場合では0.75％と低く設定されています。
また、インデックス型投資信託で投資初心者でも安心して投資できるように、日経平均株価やS&P500など連動する指数が指定されています。アクティブ型投資信託も、純資産総額が50億円以上と規模が大きく、設定から5年以上という条件があり、安定的に運用されているファンドが指定されています。
ETFも同様に、長期積立投資に合った条件が設定されています。
選んだ商品で差が出る
なお、金融機関によって取扱商品が違うので、商品ラインナップは金融機関選びでの重要なチェックポイントとなります。
このように、積立てNISAでは初心者でも大きな失敗が無い商品が選ばれているとも言えますが、例えば20年の長期投資を行うとすると、運用コストの少しの差が収益に大きな影響を与えることになります。
pekonoriがすすめるネット証券【SBI証券】
投資信託ならSBiネット証券というぐらい有名で、投資信託の購入に定評があります。他社のネット証券と比べても、株取引やFXの取引きの使い勝手が平均値以上によいです。
取り扱い投資信託本数【2020年】
SBI証券：2652本
楽天証券：2645本
松井証券：1254本
マネックス証券：1241本
岡三オンライン：552本
このように証券会社で取り扱いの本数に違いがあります。今回おすすめするのは投資信託本数が最も多く、pekonoriも使っていて満足しているSBI証券をお勧めします。
